日本におけるナースプラクティショナーの展開に向けた費用対効果等のアウトカム研究

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ナースプラクティショナー（NP）認定試験合格者がどのような場で、どのような役割を担っているかを把握するとともに、業務遂行の促進因子・阻害因子を明らかにする目的で、Web調査を行った。当初は、調査対象者として日本NP教育大学院協議会のNP資格認定試験合格者・更新者487人全員へのリーチアウトを意図していたが、断念し、当協議会がEメールアドレスを調査等に使用する許諾を得ている合格者・更新者248人にWeb調査票を配信し、101人から回答を得た（有効回答率41％）。回答者の平均年齢は42.5 (SD = 6.7)歳、34％は男性で、日本の男性看護師の割合よりかなり多かった。回答者のうち53%は最初からNPとして雇用されており、25%は最初は看護師として雇用され、後にNPに変更していた。回答者の勤務地は東京都が最も多く、回答者がいない県も多くあった。回答者の８割以上が有床の病院で勤務し、ICUや救急などのクリティカルケアや、外科系、内科系で勤務する者が約２割ずついた。さらに、この101人のうち、フォーカスグループインタビューへの協力意思を表明した対象者に、日本におけるナースプラクティショナーの役割実装の促進因子・阻害因子に関する質的研究を実施した。回答者の多くは、NPの国家資格や診療報酬上のメリットがないことや、上司や組織、同僚、国民からの理解の不足がNP導入の阻害因子になっていると認識していた。まず上司や組織の理解を促進し、国家資格制度を発展させるためには、NPの質と量のバランスを確保しながらNPの数を増やし，社会や組織の認知度を高めることが必要であると考えられた。