Development of teaching methods and materials for continuous learning based on research concerning junior-high school students between 1945 and 1954

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2022年度においても、COVID-19拡大のため、分担者・協力者との打ち合わせ等は、ほとんどオンラインで行った。また、当初の分担に従って、これもオンラインにより、先行研究の調査とアンケート項目の策定を継続した。先行研究については、特に青田が国、地方自治体レベルの政策についての調査をまとめた。並行して、学習者の長期に亘る motivationの変化、学習継続を可能にする要因、学習環境に関する研究、特に事例研究も含めた本研究の基礎データとなる研究を整理した。前年度に引き続き、生涯学習、また成人学習における学習者の学習態度等を就学期（中学から高校・大学）に身に着けた学習方法、学習環境の構築等を学習継続に資する要件と関連付けた先行研究についても調査を継続したが、昨年度と同じく、成果に乏しく本研究の価値を再確認するに至った。この間、杉本は現在の新たな学習環境であるEMI環境での学習者のニーズに関する論文等を、また小倉は語彙修得・定着に関する研究を行い論文等を発表した。既に検討の対象とした学習継続の要因についても、再度分析し検討した。この再点検の中で、シニア層の学習機会の拡大に関連して早稲田大学エクステンションセンターが対面授業を再開したので、センターの協力を得て、英語関係の諸講座を受講するシニアにも同様のアンケート等を行う事が得策であるとの結論を見るに至った。2022年年度後半には、COVID-19 の感染症5類移行が見通せ、シニア（高齢者）と対面で行う研究活動を本格的に再開できるとの予測がたった。これに伴い、昨年度に策定したアンケート、インタビュー項目を再点検し、2023年度には本調査の実施を可能な限り早い段階で行えるよう、分担者も含め、その実効性について所属機関等との調整を行った。最後の会議の結論として、2023年度への研究延長を申請することとなった。