知的障害者の青年期・成人期における肥満対策を目的とした健康づくり支援システム開発

青年期・成人期のダウン症者を対象に、2021年度、2022年度は、肥満の実態および関連する栄養・食生活、身体活動、社会心理要因、環境要因を明らかにするための横断調査を実施した。最終的に101名の調査協力を得ることができ（研究計画申請時の予定人数は100名）、測定と加速度計のデータ解析、その結果の個別フィードバックを終えることができた。除外基準である18歳未満の者、測定日数不足の者などを除き、最終的に88名（男性41、女性47）を解析対象とした。解析目的は、次の3点である。①ダウン症者のBMIおよび身体活動時間の実態把握、②BMI 25以上と未満の2群に分けた場合の強度区分別、行動様式（歩行系・非歩行系）別の身体活動時間の差の確認、③SB時間を②で得た時間差分で他の身体活動時間に置き換えたときにどの強度区分別行動様式がBMIと関連するかを明らかにすること。解析の結果は、①対象者の50%がBMI 25以上であり、中高強度（MVPA）の活動時間は平均73.4（95%CI 65.9-80.9）分/日であった。②BMI 25以上の群ではMVPA時間が有意に短く、かつ、行動様式として低強度およびMVPAの歩行系時間が有意に短かった。③1日10分、不活動の時間を歩行系のMVPA時間に置き換えることで、BMIが有意な低値を示した。以上の成果は、青年期・成人期のダウン症者を対象とした身体活動促進による健康づくりプログラム開発では、中・高強度の運動に限ることなく、日常の生活の中で、歩行系の活動時間を増やすための取り組みが有用であることを示唆している。今後は、具体的な身体活動推進プログラムの開発、および当事者コミュニティとの協働による普及戦略を企画することが課題である。なお、引きつづき、これまでのダウン症児者を対象とした研究データの再解析をすすめ成果の発信に努めた。

青年期・成人期のダウン症者を対象に、2021年度、2022年度は、肥満の実態および関連する栄養・食生活、身体活動、社会心理要因、環境要因を明らかにするための横断調査を実施した。最終的に101名の調査協力を得ることができ（研究計画申請時の予定人数は100名）、測定と加速度計のデータ解析、その結果の個別フィードバックを終えることができた。除外基準である18歳未満の者、測定日数不足の者などを除き、最終的に88名（男性41、女性47）を解析対象とした。解析目的は、次の3点である。①ダウン症者のBMIおよび身体活動時間の実態把握、②BMI 25以上と未満の2群に分けた場合の強度区分別、行動様式（歩行系・非歩行系）別の身体活動時間の差の確認、③SB時間を②で得た時間差分で他の身体活動時間に置き換えたときにどの強度区分別行動様式がBMIと関連するかを明らかにすること。解析の結果は、①対象者の50%がBMI 25以上であり、中高強度（MVPA）の活動時間は平均73.4（95%CI 65.9-80.9）分/日であった。②BMI 25以上の群ではMVPA時間が有意に短く、かつ、行動様式として低強度およびMVPAの歩行系時間が有意に短かった。③1日10分、不活動の時間を歩行系のMVPA時間に置き換えることで、BMIが有意な低値を示した。以上の成果は、青年期・成人期のダウン症者を対象とした身体活動促進による健康づくりプログラム開発では、中・高強度の運動に限ることなく、日常の生活の中で、歩行系の活動時間を増やすための取り組みが有用であることを示唆している。今後は、具体的な身体活動推進プログラムの開発、および当事者コミュニティとの協働による普及戦略を企画することが課題である。なお、引きつづき、これまでのダウン症児者を対象とした研究データの再解析をすすめ成果の発信に努めた。