地域医療を守るための男性退職者の健康づくりにおける自助共助感に関する研究

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本研究の目的は退職後の男性が捉える自助共助（自助共助感）の実態を明らかにすることである。具体的には、1.自助共助感の概念を明らかにする。2.自助共助感の構成因子について明らかにする。3.自助共助感を高めるための課題と方策を明らかにすることである。2022年度はCOVID-19の感染拡大の影響がより顕著になり、自治体における事業の中止や開催の見送りとなった。2018～2019年度に行ったインタビュー調査から得られた共助（相互支援）の概念を整理し調査を行った。調査は公民館（町内会）の管轄区域で実施した。住民の自主防災への取り組みを検討するため、共助（相互支援）に対する認識と生活状況との関連を明らかにすることを目的として調査を実施した。共助（相互支援）感の認識には、家族構成、地区の支援状況、安全、防災に対する満足度、買い物に関して助けを求めること、近隣との関係の親密さが共助（相互支援）に関連していた。このことから地域における共助（相互支援）の意識を促進し、過疎地域における共助（相互支援）を強化するための効果的なアプローチを検討するための示唆を得た（国際学会発表、論文化）。加えて、過疎地における共助（相互支援）について小学生58人、中学生35人に調査を行った。高学年になると、近所の大人との関わりが減るが、困っている人への声かけ、道路の清掃、イベントへの参加、スマートフィンの使い方の指導などの助け合いの意識をもっていた。過疎地域の子ども世代の発想から、地域のコミュニティにおける共助（相互支援）感の醸成を検討する一助となった。（国際学会発表）