視覚に障害のある大学生の修学支援のあり方に関する実際的研究

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本研究は，視覚に障害のある学生の修学支援の内容（合理的配慮）を決定するプロセスと支援の実施に当たって，視覚に障害のある個々の学生の障害の状態や特性・ニーズを把握した上で決定する支援内容の効果を検証することを目的としている。所属大学においては令和２年度に引き続き令和3年度に関しても新型コロナウイルス感染症の感染拡大が継続している状況等を踏まえオンライン授業の実施が求められた。この 状況の中で，点字を常用する視覚障害学生への修学に関して，コロナ禍以前から用いられていた履修登録を行う教育情報システム（TWINS）及び学習管理システム（manaba）については，特段の困難はなく使用することができた。一方，オンライン講義を行うMicrosoft TeamsやZoomの使用に関する課題の整理と対応を令和２年度から継続して検討し，受講に当たっての授業担当者への特別な配慮の依頼に関しては，従来の対面式の授業での依頼に加える内容は見いだせなかった。加えて，普段から音声によりパソコンを使用している点字を用いている学生にとっては，オンデマンド講義動画の再生速度を上げて受講しても支障がなく，対面式の授業よりも効率的であることが示された。一方，保有視覚を最大限に活用する弱視学生に関しては，講義資料が確実に電子データとしては配付されるためにオンライン授業による特段の困難を訴える者はみられず，授業担当者への対面式授業で依頼している配慮内容に再検討する必要もないことが示された。令和４年度の春学期は，対面での授業を実施しつつオンライン授業の活用が推奨された。同年度の7月以降は，感染拡大防止に留意して対面での授業の実施となったが，コロナ以前に行われていた視覚障害学生に対する支援の内容と同様で大きな混乱はないことが確認された。