高次認知機能の評価法の開発：臨床と研究への応用

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概要】本研究は、①語流暢性課題データから意味記憶の構造化を推定する評価法を確立する、②労働状態の予測に構造化指標を導入し、有効な場合予測を実践する、③目的①の成果に基づき、研究領域規準（RDoC）の認知系における解析単位を拡充する、ことを目的としている。2023年度は、②を実施した。【主な知見】多施設共同研究機構である認知ゲノム共同研究機構（Cognitive Genetics Collaborative Research Organization：COCORO）の枠組みで収集された統合失調症患者293名を対象とした。申請者らの先行研究は労働状態（雇用の有無や労働時間）の推定・予測因子として、知的・認知能力、社会機能、陰性症状を報告している。申請者らの先行研究（Sumiyoshi et al., 2018）は労働状態（雇用の有無や労働時間）の推定・予測因子として、知的・認知能力、社会機能、陰性症状を報告している（Sumiyoshi et al., 2018）。今回、より効率的な推定・予測のために、労働状態とより強く関連する領域を明確にし、それら領域を従属変数として労働状態の予測モデルを構築した。その結果、陰性症状のExperience deficits因子及び社会機能の自立実行領域が有力な因子であることが明らかになった。