Rethinking Social Policy in U.S.-Occupied Okinawa

今年度は、昨年度に引き続き、新型コロナウイルス感染拡大のため、予定していた海外調査を実施することができず、研究計画の大幅な見直しが必要となった。しかし、国会図書館での資料調査や、オンラインでの米軍・米国資料の調査、3月には沖縄での集中的なフィールドワークによって、必要最低限の資料収集をすることができた。今年度は特別研究員としての採用最終年度であったため、研究のまとめと発信に特に力を入れた。国際学会での発表としては、2021年8月にInternational Convention of Asia Scholarsにて、2022年3月にAssociation for Asian Studies（いずれもオンライン）にて、それぞれ英語で発表を行い、他の報告者と議論を重ねた。国内発表としては、2021年12月に東京外国語大学国際日本研究センター主催の『東アジア連続講演会』にて、招待講演を行った。また、日本女性学研究会の近代女性史分科会で報告する機会を持ったり、社会福祉・社会事業専門の研究者と定期的に研究会を開くなど、自分自身の沖縄に関する研究を、他の研究領域と架橋すべく、様々な議論の場に積極的に赴いた。さらに2021年9月より、韓国の慶煕大学グローバル琉球研究センターの共同研究員として、共同研究プロジェクトを計画中である。論文執筆も集中して行い、2022年3月には社会事業史学会の学会誌『社会事業史研究』と同志社大学グローバル・スタディーズ研究科の紀要論文『同志社グローバル・スタディーズ』にそれぞれ、投稿論文が掲載された。

今年度は、昨年度に引き続き、新型コロナウイルス感染拡大のため、予定していた海外調査を実施することができず、研究計画の大幅な見直しが必要となった。しかし、国会図書館での資料調査や、オンラインでの米軍・米国資料の調査、3月には沖縄での集中的なフィールドワークによって、必要最低限の資料収集をすることができた。今年度は特別研究員としての採用最終年度であったため、研究のまとめと発信に特に力を入れた。国際学会での発表としては、2021年8月にInternational Convention of Asia Scholarsにて、2022年3月にAssociation for Asian Studies（いずれもオンライン）にて、それぞれ英語で発表を行い、他の報告者と議論を重ねた。国内発表としては、2021年12月に東京外国語大学国際日本研究センター主催の『東アジア連続講演会』にて、招待講演を行った。また、日本女性学研究会の近代女性史分科会で報告する機会を持ったり、社会福祉・社会事業専門の研究者と定期的に研究会を開くなど、自分自身の沖縄に関する研究を、他の研究領域と架橋すべく、様々な議論の場に積極的に赴いた。さらに2021年9月より、韓国の慶煕大学グローバル琉球研究センターの共同研究員として、共同研究プロジェクトを計画中である。論文執筆も集中して行い、2022年3月には社会事業史学会の学会誌『社会事業史研究』と同志社大学グローバル・スタディーズ研究科の紀要論文『同志社グローバル・スタディーズ』にそれぞれ、投稿論文が掲載された。