オーラルフレイル対策を包含したコモンリスクファクターアプローチによる介護予防戦略

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横断研究において後期高齢者の主観的オーラルフレイルと不良な健康状態（要介護または死亡）、医科医療費および歯科医療費との関連性を６年間の縦断研究から調べた。対象者は、ベースライン時に口腔状態や健康行動に関する質問に回答し、歯科健診を受診した75歳、80歳、85歳および90歳の徳島市の住民3564名である。国民健康保険データベースから、対象者の要介護または死亡のデータおよび毎月の医科医療費、歯科医療費、総医療費を得た。解析の結果、全身疾患の治療の有無に加えて、「固いものが食べにくい」「お茶や汁物でむせる」「口が渇く」項目に該当する者とそうでない者の間で、総医療費に有意な差が認められた。一方、介入研究では，高齢者に対して健口体操により支援し、支援前後での口腔機能を含めた口腔状態及びオーラルフレイル指標を比較することにより、オーラルフレイル予防の効果を検証することを目的としている。新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、高齢者施設通所者への介入研究が困難となり、後期高齢者歯科健診のために歯科医院を受診した者を対象とした介入研究を行った。昨年度から対象者を増加し、合計51名を調査した。健口体操を支援するためのトレーニングカレンダーを継続的に利用できた者（健口体操継続群）では非継続群と比較して，観察期間でのオーラルフレイル項目合計点数の改善が認められた。また，口腔機能項目のうち，舌口唇運動機能の一部（パの発音回数）に支援前後で改善が認められた。これらの結果は，健口体操がオーラルフレイルの改善に寄与する可能性を示している。現在、これらの内容を更に詳細に分析し、成果報告の準備を行っている。