児童発達支援センター看護師の役割と小児在宅ケアでの多職種連携体制の構築

点击翻译按钮获取中文摘要

児童発達支援センター（以降センターとする）の看護師を対象として、１．子どもに関わる看護職及び多職種連携の現状、２．就学にまつわる看護職による支援の現状と課題を明らかにすることを目的として面接調査を行った。全国児童発達支援協議会加盟施設一覧より、看護師配置をホームページで明記しているセンター156施設長あてに看護師への面接調査協力の依頼を行った。15施設22名（1施設当たり1～4名）の看護師の協力を得た。看護師の配置数は1名が4施設、現職場での経験年数は5年以上が4割であった。子どもの登録数の最頻値は21～30名、1日平均利用数は10名以下で乳児が在籍している施設は1施設のみであった。利用する子どものうちADL障がいのある重症児の数は5人以下が7施設であり、医療的ケアが必要な子どものうち歩ける子どもの人数は5人以下が5施設であった。子どもの様子は定期的な支援者会議や個別支援計画の作成・評価時などで情報共有していた。しかし専門職が非常勤のこともあるため、摂食支援等の相談のタイミングが難しい状況もあった。施設には、相談支援員が配置され、施設内外の連絡や調整の役割を担っていた。学校が決まれば担任がセンターを訪問し、医療的ケアのある子どもには、看護師も話し合いに参加する施設もあった。保護者が子どもの状況を学校看護師に説明をするため、学校看護師との接点がない。看護師は、就学準備につながる生活支援と、学校生活が共有できるような学校看護師との情報交換の機会を希望していた。面接調査では研究成果の報告会や交流への要望があったため、これまで明らかになった研究成果の報告会および交流会をオンライン（zoom）で企画し、8施設10名の参加があった。事後アンケートの結果、連携の難しさや日々の悩みが同じであること、継続して交流会を企画してほしいという意見が述べられた。