Quest for the principles of physical education in charge of citizenship education

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公共性に関する内容を含んだ体育論・スポーツ教育論の文献に関する分析を進めた結果を受け、スポーツが私的領域として展開されてきた側面がある一方で、学校体育のような公的領域において展開されることで、相互尊重、共感、民主主義といったものの価値や意義を掘り下げる可能性を2021年度において見出したことから、2022年度においては、学校体育のカリキュラムに照準して検討を進めた。具体的には、小学校、中学校および高等学校の学習指導要領について、保健体育の目標と各運動教材における目標の内容を分析し、相互尊重や共感、民主主義に関連する内容の有無の確認と抽出に努めた。その結果、A)「一人一人が持続可能な社会の担い手として多様性を原動力としつつ質的な豊かさを伴った個人と社会の成長につながる新たな価値を生み出していくことが期待される」という解説から、そのねらいが21世紀型能力の課題が見出された一方、保健体育における目標としては、B)「体育や保健の見方・考え方を働かせ、課題を発見し、合理的、計画的な解決に向けた学習過程を通して、心と体を一体として捉え、生涯にわたって心身の健康を保持増進し豊かなスポーツライフを継続するための資質・能力を次のとおり育成することを目指す」とあるように、先のねらいが直接的に明記されているわけではなく、保健体育が提示している事項との整合性を見出すことが課題としてあることが示唆された。また、グローバル化や格差の広がりと共に人々の多様性（嗜好、生育環境、運動経験など）が拡大する状況において、多様な人々の間でいかに関係を形成しそれを保持するかといった課題を前景化した。これに対してスポーツをいかに用いていくかを検討することが検討課題として浮かび上がった。この点から学習指導要領を検討してみると、教材を取り扱う各目標にはA)の実現につながる内容が覗えたため、より実質的解釈が必要である。