On the Alternative Disaster Reconstruction in Rural Reagions and Aged Society: With Reconsidering the Resilience

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調査対象地における補足のインタビュー調査を行いつつ、本研究プロジェクトの中間報告として執筆した博士論文をブラッシュアップし書籍として刊行した。書籍『地方社会の災害復興と持続可能性』では、大きく２つの知見がまとめられた。第一に、大槌町での被害の特徴として、町を担っていた壮年層への人的被害が大きく、震災前までの地域振興の経験や理念の継承が極めて難しくなったことで、震災後に入ってきた外部支援者を生かせず、結果として振り回される事態も招いたことである。対照的に気仙沼市では、市の中核的な市民組織や産業組織には大槌町ほど大きな人的被害は生じず、震災前の市民活動を基盤に外部からの支援を吟味し、自分たちのまちづくりの理念に照らしてハンドリングし生かした。第二に、地方都市や過疎集落では、活動領域が異なっていても（例：産業、文化活動、福祉、教育など）、地域内の人間関係は重層的に繋がっており、事業は他の領域で中心的な役割を果たす人々の応援なしには継続しないことである。人口規模が小さな自治体になればなるほど、その傾向は強まる。大槌町では、地域の調整役への人的被害が大きく活動領域間での調整能力が失われたことで、復興まちづくり計画が二転三転した。対照的に気仙沼市では、震災前までの市民活動で培ってきた活動領域間での調整能力が防潮堤など復興まちづくりのセンシティブなテーマを扱う際にも転用されている。第一の知見からは地域外との、第二の知見からは地域内での調整能力が、災害など突発的な危機が襲っても極力失われないよう、事前復興を行う必要性を指摘できる。例えば、中山間地振興における実践から提唱されているような地域・領域・時期を横断する「マネジメント組織」の設立、生き残った地域住民や外部支援者が危機以前の地域の成り立ち方を参照できる地域アーカイブの構築などにより、レジリエンスを高めておくことが重要である。