日本の高齢者の「人生の最終段階を見据えた話し合い」促進プログラム開発と検証

点击翻译按钮获取中文摘要

「日本の非終末期高齢者に対するACP実践促進プログラム開発」として、非終末期高齢者を中心に、日本の文化や風習に適したアドバンス・ケア・プランニングの定義と行動指針に関する修正デルファイ法を用いたコンセンサス研究を行った。日本において、アドンバス・ケア・プランニングに関する研究や臨床実践において第一線で活躍する56名の専門家（医師、看護師、ケアマネージャー、社会福祉士、臨床心理士、ヘルスケアリサーチ研究者、法律専門家、宗教家）を招集し、二回の無記名適切性調査を含む7ラウンドを行い、日本版アドバンス・ケア・プランニングの定義と行動指針を策定した。第一ラウンドでは、先行研究のレビューと13名のコアメンバーに対するインタビュー調査を行い、原案を作成した。第二ラウンドは56名の専門家によるウェブ上での無記名適切性調査を行った。第3ラウンドでは、第二ラウンドの結果をコアメンバーでディスカッションするテレビカンファレンスを行った。第4ラウンドでは二度目のの無記名適切性調査を行った。第5ラウンドでは、第4ラウンドの結果をコアメンバーでテレビカンファレンスを用いてディスカッションした。第6ラウンドには、患者及び患者家族に第1～第5ラウンドで作成した結果を提示し、患者及び患者家族の視点でディスカッションを行った。第7ラウンドでは、最終のメールによるコアメンバーディスカッションを行い、日本のアドバンス・ケア・プランニングの定義及び行動指針を確定した。その後、文化的適応を考慮に入れた順翻訳逆翻訳プロセスによる翻訳作業を経て、英語版を作成した。日本エンドオブライフケア学会で研究結果を発表した。研究論文としては、緩和ケア領域のトップジャーナルであるJournal of Pain and Management Symptomに受理された。現在、数種類の和文雑誌に研究業績に関する執筆を行っており、さらに研究実績を公開するためのホームページを作成中である。