デジタル化食育プログラムは、新たな生活様式において効果的な栄養教育手法となるのか

デジタル化食育プログラムの継続的な実施が、幼児・児童の食に対する興味・理解・意欲を高め、行動変容につながるかを調べ、デジタル化食育手法の有効性を検討することが本研究の目的である。幼児を対象とした介入研究案は、令和4年4月にT市教育委員会に申請し、承認を受けた。これまでに、アンケート調査用紙とデジタル化教材（DVD）の作成を行った。令和4年12月に公立幼稚園に通う年中児（4～5歳）の保護者（168人）を対象にアンケートを配布し、令和5年1月に回収した。児童を対象とする介入研究は、令和4年4月にT市教育委員会に申請し、対象校を決定した。各校の栄養教諭の協力を得て、食育介入を令和5年1月より開始した。令和4年4月から12月までは、アンケート調査用紙とデジタル化教材の作成を行った。評価のための第1回アンケート調査を令和5年1月に、公立小学校に通う3～5年生、745名を対象に実施した。介入校への食育は、計画通り令和5年1月より毎月3～4回実施し、実施日の給食の献立に合わせた内容としている。幼児および児童を対象とする教材は、順調に作成できている。現場での幼児および児童の反応については、モニタリングおよび現場の教職員を通して確認できている。第1回アンケートの回収率は、幼児の保護者対象が69.0％、児童対象が96.8％であった。現在第１回アンケート結果を解析し、まとめ、学会発表する予定である。今後は次回のアンケート調査の実施と解析作業を行う予定である。

デジタル化食育プログラムの継続的な実施が、幼児・児童の食に対する興味・理解・意欲を高め、行動変容につながるかを調べ、デジタル化食育手法の有効性を検討することが本研究の目的である。幼児を対象とした介入研究案は、令和4年4月にT市教育委員会に申請し、承認を受けた。これまでに、アンケート調査用紙とデジタル化教材（DVD）の作成を行った。令和4年12月に公立幼稚園に通う年中児（4～5歳）の保護者（168人）を対象にアンケートを配布し、令和5年1月に回収した。児童を対象とする介入研究は、令和4年4月にT市教育委員会に申請し、対象校を決定した。各校の栄養教諭の協力を得て、食育介入を令和5年1月より開始した。令和4年4月から12月までは、アンケート調査用紙とデジタル化教材の作成を行った。評価のための第1回アンケート調査を令和5年1月に、公立小学校に通う3～5年生、745名を対象に実施した。介入校への食育は、計画通り令和5年1月より毎月3～4回実施し、実施日の給食の献立に合わせた内容としている。幼児および児童を対象とする教材は、順調に作成できている。現場での幼児および児童の反応については、モニタリングおよび現場の教職員を通して確認できている。第1回アンケートの回収率は、幼児の保護者対象が69.0％、児童対象が96.8％であった。現在第１回アンケート結果を解析し、まとめ、学会発表する予定である。今後は次回のアンケート調査の実施と解析作業を行う予定である。