小学校英語活動を支援する電子学習カルテの開発と利用

研究目的と方法本研究の目的は、小学校での英語活動を支援する電子学習カルテシステムを開発・利用することで英語活動の必修化という新たな授業実践に対する小学校担任教師の不安を解消し、児童の英語活動を活性化させることにある。研究は、第一段階(4月～5月)年間カリキュラムの準備、第二段階(5月～8月)電子学習カルテの開発、第三段階(9月～12月)電子学習カルテシステムを利用した授業実践、第四段階(1月～3月)実践のまとめ、と進め、教師間の意見交換と児童へのアンケート等によって検討する。研究成果伊勢市立明倫小学校における英語活動年間カリキュラムの作成は、5年生担任2名・6年生担任3名・専科1名の計6名で行った。その結果、教師間で英語活動に対する年間の見通しを持つと共に、課題や問題点を確認し、共有することができた。また、教師間の電子学習カルテの利用については、活動案や教材の共有という点では、必要性や効果が認められたが、児童情報の共有という点では、担任のみの把握に留まり、あまり効果は見られなかった。これは、取り組みの初年度にあたり、児童の様子を前年と比較するデータが無かった事と英語活動に関して担任外のクラスの児童情報を必要とする場面がほとんど無かったためと考えられる。授業実践は、伊勢市立明倫小学校の5年生児童を対象に2009年10月から2010年3月まで行った。その結果、情報機器を用いた英語活動に対する児童の関心は高く、英語活動における自己評価を肯定的に捉える児童は、78.3%から95.7%に上昇した。また、電子学習カルテとして児童自身が学習の履歴を利用するためには、活動の様子をいかに日本語で詳しく記述するかがポイントであることが明らかになった。さらに、電子学習カルテシステムは、児童一人一台のパソコン環境下で利用する方が効率的ではあるが、グループによる使用であっても教え合いにより一定の効果が期待できることが分かった。

研究目的と方法本研究の目的は、小学校での英語活動を支援する電子学習カルテシステムを開発・利用することで英語活動の必修化という新たな授業実践に対する小学校担任教師の不安を解消し、児童の英語活動を活性化させることにある。研究は、第一段階(4月～5月)年間カリキュラムの準備、第二段階(5月～8月)電子学習カルテの開発、第三段階(9月～12月)電子学習カルテシステムを利用した授業実践、第四段階(1月～3月)実践のまとめ、と進め、教師間の意見交換と児童へのアンケート等によって検討する。研究成果伊勢市立明倫小学校における英語活動年間カリキュラムの作成は、5年生担任2名・6年生担任3名・専科1名の計6名で行った。その結果、教師間で英語活動に対する年間の見通しを持つと共に、課題や問題点を確認し、共有することができた。また、教師間の電子学習カルテの利用については、活動案や教材の共有という点では、必要性や効果が認められたが、児童情報の共有という点では、担任のみの把握に留まり、あまり効果は見られなかった。これは、取り組みの初年度にあたり、児童の様子を前年と比較するデータが無かった事と英語活動に関して担任外のクラスの児童情報を必要とする場面がほとんど無かったためと考えられる。授業実践は、伊勢市立明倫小学校の5年生児童を対象に2009年10月から2010年3月まで行った。その結果、情報機器を用いた英語活動に対する児童の関心は高く、英語活動における自己評価を肯定的に捉える児童は、78.3%から95.7%に上昇した。また、電子学習カルテとして児童自身が学習の履歴を利用するためには、活動の様子をいかに日本語で詳しく記述するかがポイントであることが明らかになった。さらに、電子学習カルテシステムは、児童一人一台のパソコン環境下で利用する方が効率的ではあるが、グループによる使用であっても教え合いにより一定の効果が期待できることが分かった。