小学校高学年期における確率概念の形成を促す学習指導の実践研究

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不確実な情報に基づいて行われる判断や予測に対して,正しい認識をもって対応することができる人材の育成が叫ばれている。このことは,PISAにおいて,数学的リテラシーの評価問題に中に「不確実性」の領域が設定されていることからも,この能力の必要性が国際的にも重要視されていると考えられる。しかしながら,平成23年から施行される新学習指導要領では,確率概念の形成にかかわる内容として「場合の数」の学習が新たに加わったとはいえ,義務教育の段階における不確実性について学習する機会が十分に保障されたとは言い難いと考えた。そこで,算数科における「観察・洞察力」の内容を見直し,児童の確率概念形成を促す学習指導法の研究及び効果的な学習材の開発を進めることを研究目的とした。そのため,小学校段階における児童の確率概念の実態を把握するとともに,高学年期における確率概念の形成の必要性と確率概念の形成を促すために有効な学習指導の在り方を追究するとともに,概念形成のためにより効果的な学習材の開発を進めていくことを目指して研究を行った。そこで,まず,高学年期の確率判断における誤概念を調査し,生活的概念との関連も含めてヒューリスティックの改善を意図した学習材,遊びの経験に基づく学習材の開発及び学習指導を行った。実態調査では「代表性」と「複合と根元の事象」における誤認知が顕著に見られた。児童が確率判断の基準として典型例や代表例が基底事象として選択されやすいこと,複合事象と根元事象が区別されずに判断されていることが明らかになった。そこで,第6学年の児童を対象に「並べ方と組み合わせ方」の学習を通して,起こりうる事象を落ちや重なりなく調べ上げるための見方・考え方を習得するための授業実践を行った。その後の児童の姿から不確実な事象に対して論理的に判断する姿が見られるとともに,活動を繰り返すことで判断にかかる時間が短縮されるなど判断基準をもとにしながらも直観的・主観的に自己決定する姿が多くなったという結果が得られた。小学校高学年期における確率概念形成のための本実践は,児童の変容から有効であったと考えられる。但し,誤概念の全てが修正されたわけではなく,学習によって変容の余地があることが分かった。更に今後は,小中学校での連携を踏まえたカリキュラム開発の必要性も視野に入れて研究を進めていきたい。