高齢者の在宅ターミナルケアに関する研究-訪問看護の実態から-

点击翻译按钮获取中文摘要

本研究の目的は高齢者の在宅ターミナルケアの実態を明らかにし、今後の末期医療のあり方を展望することである。平成10年度はY市の6施設の訪問看護婦11名に、実際に在宅ターミナルケアが行われた13名の高齢者(67歳〜93歳)の訪問看護の実態を聞き取り調査した。その結果得られた現状の問題点や今後の課題、訪問看護婦自身の死生観や終末期医療への希望を枠組みに質問紙を作成した。平成11年度はその質問紙を用いて、Y県内のすべての訪問看護ステーション56箇所168名を対象に質問紙調査を実施した。回収数は122名(72.6%)で、看護婦の経験年数が5年以上が78.7%、訪問看護婦としての経験年数が1年以上が75.3%、高齢者の在宅ターミナルケアに携わった経験のある人が80.3%であった。在宅ターミナルケアの経験のある看護婦に、患者へのケア、家族へのケア、医師や他職種への連携について質問したところ、急変の可能性のある患者の入浴介助や患者の臨終時の医療職と家族の役割調整などの経験を持たない看護婦の割合が半数以上あり、在宅ターミナルケアの介入の深さに検討課題が見いだされた。122名全員を対象とした質問では、疼痛コントロールについては、医師がモルヒネなどの麻薬を処方できることが必要と回答した人77%、医師の往診体制の確立が必要79.5%、看護職の知識・技術の向上が必要と回答した人93.4%で、在宅における疼痛緩和の重要性が示された。訪問看護婦自身が望む今後の末期医療は、在宅医療システムの拡大が69.7%と最も多かったが、本人の希望する死に場所はホスピスや緩和ケア施設が45.1%と自宅より多く、在宅における症状緩和の困難さが示唆された。以上の結果より、今後は訪問看護婦のさらなる力量と、患者が個々のニーズに応じて自己決定できる多様なターミナルケアの在り方が望まれる。