MHC―ペプチド―抗共刺激分子抗体複合体による抗原特異的免疫制御法の開発

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平成16年度は、B10.D2マウスで誘導した細胞障害性T細胞(CTL)表面のCTLA-4あるいはCD28をin vitroでクロスリンクすることにより、その細胞障害活性がそれぞれブロックあるいは増強されるかどうか、さらにはMHC-ペプチドと抗体を同時反応させる複合体作成の基礎的検討を行った。まずB10.D2マウス(H-2d)をHBs抗原で免疫し、2週間後にその脾細胞を採取した。In vitroでさらにCTLを活性化するために同系(H-2d)マウス由来のP815細胞にHBV DNAのpreS1を移入したstable transfectantを作成した。脾細胞をそのp815 PreS1とIL-2で1週間培養してCTLを誘導し、その活性をP815細胞にHBV DNAのS領域を移入したstable transfectantであるP815 Sを標的細胞に、細胞障害活性を調べた。その結果、S抗原特異的CTL活性が確認できたため、次に、in vitroでの培養の最後の48時間、抗CTLA-4抗体および抗CD28抗体(agonistic Ab)をコートした24-well plateで脾細胞を培養してS抗原特異的細胞障害活性を調べたが、活性の抑制あるいは増強はみられず、抗体のクロスリンクのタイミングおよび時間の検討が必要であると考えられた。MHC-ペプチドと抗体を同時反応させる複合体作成は従来のテトラマーでは困難であることが判明し、それに代わってProimmune社のペンタマーを用いることとした。具体的には、MHC-ペプチドの複合体のペンタマーと抗CTLA-4抗体(あるいは抗CD28抗体)を結合したペンタマーを重合させることによってのみ可能であることがわかったため、現在作成中である。平成17年度は、今年度の結果を基に、有効な抗体の作用条件の決定、複合体の作成を行い、in vitroだけでなくin vivoでの投与による効果を検討して抗原特異的免疫制御法を確立する予定である。