ユニバーサル・ファッションの研究開発動向および教育内容に関する日米比較研究

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ユニバーサル・ファッションに対する研究開発の動向とそれらに関する教育内容について日米の状況を比較研究することが、本研究の目的である。そのために、日本と米国において、それぞれ1970年代以降現在に至るまでのユニバーサル・ファッションの開発や取り組みの状況について、研究報告書・論文等、新聞・雑誌等の記事、アパレル企業の動向等を具体的に調査し、明らかにする。米国での動向の把握は、海外共同研究者の協力により、当該機関の図書館等での出張調査を効果的に進めることができた。平成15年度には、平成14年度に着手した1970年代から今日までのユニバーサル・ファッションの開発の経緯と具体的な商品等について、引き続き日米の状況を調査し、比較考察を試みた。1.国内の状況についてユニバーサル・ファッションへの取り組みの経緯を調査してきたこれまでの内容を継続し、さらに新聞、アパレル関連業界紙、雑誌等の記事を詳細に調査分析した。その結果、1990年頃から急速に注目され、大きく拡大した各団体の取り組みは、2000年以降にはやや減速傾向にあることが明らかになった。これには経済状況の影響などが影響していることは否めないが、取り組みを継続しているメーカーには、ユニバーサル・ファッションの理念が浸透し、その基盤の上に商品の企画開発が継続されている例が確認された。2.米国の状況については、Fashion Institute of Technologyの図書館等に所蔵されている文献資料に関する昨年度の継続的な調査を出張して行った。その結果、具体的な開発状況と教育内容について把握することができた。FITにおいては、法的な問題から、特にFashion部門よりもInterior部門で、ユニバーサル・デザインの教育が不可欠であり、その具体例を収集した。