服飾文化の教育内容とその方法に関する日本比較研究

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本研究は、アパレル産業、流通業界、販売業界、ファッション情報媒体などに見られる高度技術化、情報化、国際化、福祉社会への対応などの変化の影響、それらによる衣生活自体のあり方と生活者の価値観や意識の変化が反映して形成される服飾文化の教育内容とその方法に関する比較研究である。社会の成熟化が日本よりも先行した米国では、生活者の動向に伴う教育内容の変化は、より早く見られたといえる。また、教育機関である大学以外の、ファッション関連産業や美術館等において新たな動向が指摘される事例も多い。本研究では、服飾文化の教育内容について日米の状況を比較検討するとともに、研究成果の発信についてもそれらの内容を把握し、今後の教育のあり方を展望する。平成16年度は、服飾文化の研究および教育の状況について、国内と米国の事例調査を進め、その内容をデータベース化して、資料整理し、分析の準備を行った。1.日本の大学における服飾文化のカリキュラムと教育内容に関する先行研究を渉猟し、これまでに捉えられてきた服飾文化の教育内容を整理した。2.各大学の講義要項を収集し、カリキュラムの内容をパソコンに入力、資料整理した。入力には謝金によるデータ整理のアルバイトを用い、各講義を教育内容別に整理した。3.ニューヨークに出張し、米国の先進的な被服教育の例として評価の高いニューヨーク州立大学で講義要項、カリキュラムと教育設備・教育内容について、海外共同研究者の協力を得て調査を行った。4.メトロポリタン美術館、ニューヨーク州立大学美術館、国立デザイン美術館、Platt美術館、ニューヨーク市立美術館等で行われた服飾文化の展覧会に関する調査を行い、関連資料を収集した。