食料生産能力とCO_2固定能力に着目した地球土地利用計画

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本研究では人類の継続的な生存を可能にする基礎条件として、(a)食料生産能力の確保(b)エネルギー消費の結果生じる二酸化炭素の固定能力の確保に着目し、(潜在的)食料生産能力、二酸化炭素固定能力や持続可能性の観点から、地球上の土地・環境資源の利用適性を利用形態別に評価する。利用形態としては森林保全、森林再生、農業開発とした。森林保全・再生は二酸化炭素の固定を目的とし、農業開発は食料の生産を目的としている。今年度は土壌劣化に関する全球的なデータ等を利用して土壌の浸食可能性を推定することでさらに適地評価結果を改善したほか、さらにより明示的に森林再生技術などの水準を考慮に入れ、費用投入に対する炭素蓄積効果を定量化するために、森林再生・保全費用の推定を試みた。1)土壌の浸食可能性の推定全球的な土壌劣化状況データ(UNEP、1992)を利用して、重要な土壌劣化要因を統計分析した。全体として説明力は高くないものの、降雨量や地形条件などが水食の深刻度に大きな影響を与えていることがわかる。この推定式を利用して対象地域を裸地化(たとえば農業開発などによる)した場合に想定される侵食の可能性を全球図とした。2)森林再生・保全費用の推定ここでは主要森林国の生態ゾーンごとに集計された森林再生費用(EPA、1992)を用いて、それを土壌の劣化可能性と関連づけることにより、森林再生費用の全球的な推定を試みた。推定された土壌の浸食可能性と森林再生費用の間には強くはないが、正の相関が見られる。そこで、主要森林国別、生態ゾーン別に土壌の浸食可能性を線形式により再生費用に変換することで全球的な森林再生費用の分布図を作成した。これによるとIUS\あたり最高で2ton程度の炭素を蓄積できる地域があり、他の固定化技術に比べて非常に効率がよいことがわかる。