短期大学における大学改革と18歳人口急減期への対応に関する調査

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(1)短期大学における改革の推進状況を調査するため、本年度も六つの短期大学について実地調査を行った。関西外国語大学短期大学部、愛知学院短期大学では、併設する大学への編入学の実情を調査し、名古屋文理短期大学、大阪青山短期大学では、その特色ある短大教育の内容を調査した。長崎ウエスレヤン短期大学、純心女子短期大学では、地方で活躍する短期大学の教育課程を中心に調査を行った。(2)短期大学改革の実施状況等について、平成6年10月に行った全国規模のアンケート調査の整理を行い、その成果を平成7年10月に刊行した。この報告書は「短期大学改革の進展と将来展望」という題名で、本文と付録を合わせると、200頁を越えるとものとなった。この報告書を国立私立の各短期大学、同各協会、文部省、大学基準協会、短期大学基準協会など関係方面に配布した。(3)これらの特色ある短期大学における大学改革に関する実地調査、全国的なアンケート調査によって、豊富なデータを入手し、短期大学改革に見られる傾向を把握することができた。そこで調査研究グループでは、各短期大学の実地調査を行う場合に、これらの資料に基づいて、改革の推進に役立つ点についても言及した。その結果、長崎ウエスレヤン短期大学からは、改組転換の構想について、さらに詳細な指針が求められることになった。(4)今回の科学研究費補助金総合研究(A)「短期大学における大学改革と18歳人口急減期への対応に関する調査研究」については、平成5年度、6年度、7年度にわたる調査研究とメンバーの積極的な活動によって成果をあげることができた。18歳人口の急減期に入って、短期大学改革はいよいよ重要な段階に進むこととなった。そこで、本調査研究による成果を背景に、さらに一歩前進して、21世紀における短期大学の進むべき方向を求めて、今後も、研究活動を発展させたいと考えている。