新情報技術による教育発展計画と教員の質に関する国際共同研究

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本年度は、学校教育における新しい情報技術の役割を見定めるために大きく3つの柱を立てて課題追究を行った。まず1本目の柱として、マルチメディアを活用した学習環境の構築やコンピュータ・ネットワークを用いた教育情報交換に取り組む小学校・中学校の事例分析を実施した。学校の出版物(研究紀要など)の分析と訪問調査による情報とによってデータ整理の途上にある。また2本目の柱として、地域の教育センター・教育研究所、大学附属の教育実践研究指導センターといった外部組織との連携による教員研修プログラムの実態分析も行った。これについては、センターで実際に現職教員との関わりをもつ大学教官が複数名集まり、各地の実施状況について情報交換を行うという段階である。さらに3本目の柱として、学校内に新しい技術やメディアが導入される際の教師の意識や役割の変化についての実施調査も並行して実施した。これについては、学会内のシンポジウムなどで報告している。ただし、各調査によって得られた研究知見の関連性を整理して体系化するまでには至っていない。またそれらの調査結果については、逐次、複数回の研究分担者会議を開催することで共通理解を得られるように努めた。これらの内容については、複数の論文にまとめた上で調査の経過報告として作成している。