追跡調査による短縮歯列症例に対する多角的評価の検証

意義と具体的な内容(方法):短縮歯列症例(片側性遊離端欠損状態)の経時的変化を調査する目的で、平成16・17年度日本学術振興会科学研究費補助金(課題番号:16791217)により各種調査を行った被験者に対して、以下の3段階により追跡調査を実施した。1. 予備調査(被験者の現状確認):カルテ記載事項の確認、担当医への聴取および電話による被検者への聴取2. 各検査の実施:(1) 口腔内診査:欠損部、残存歯部および咬合状況等の診査(2) 歯科・頭頸部用小照射野X線CT装置による顎関節部のX線撮影(3) 6自由度顎運動測定装置を用いた最大咬みしめ時における下顎頭変位測定(4) 患者自身の短縮歯列状態に関するアンケート調査3. データ集計と短縮歯列症例に対する再評価結果と考察:本年度までに行われた被験者20名に対する結果は以下となる。1. 予備調査:その後の補綴処置の有無に関わらず、残存歯に対する処置に関して、半年ごとの区切りで被検者に行われた処置を観察していくと、以下に示す現状を確認した。(1)その後に歯科処置が行われていないか、または、行われた処置が咬合関係に影響を及ぼしにくい(C処置,P基本処置)と考えられる者は、0.5年経過した20名中19名、2.0年経過した16名中10名、2.5年経過した14名中6名であった。(2)その後行われた歯科処置が、残存歯歯列に何らかの影響を及ぼす{Pul, Per後の修復処置(咬頭被覆型)、修復物脱離再装着、修復物再製作、抜歯後補綴処置(Br,インプラント)等}と考えられる者は、0.5年経過した20名中1名、2.0年経過した16名中6名、2.5年経過した14名中8名であった。(3)新たな歯の欠損により被検者の条件から脱落した者は、2.0年経過した16名中2名であった。2. 各検査の実施:被験者3名に対して追跡調査の実施が可能であった。

意義と具体的な内容(方法):短縮歯列症例(片側性遊離端欠損状態)の経時的変化を調査する目的で、平成16・17年度日本学術振興会科学研究費補助金(課題番号:16791217)により各種調査を行った被験者に対して、以下の3段階により追跡調査を実施した。1. 予備調査(被験者の現状確認):カルテ記載事項の確認、担当医への聴取および電話による被検者への聴取2. 各検査の実施:(1) 口腔内診査:欠損部、残存歯部および咬合状況等の診査(2) 歯科・頭頸部用小照射野X線CT装置による顎関節部のX線撮影(3) 6自由度顎運動測定装置を用いた最大咬みしめ時における下顎頭変位測定(4) 患者自身の短縮歯列状態に関するアンケート調査3. データ集計と短縮歯列症例に対する再評価結果と考察:本年度までに行われた被験者20名に対する結果は以下となる。1. 予備調査:その後の補綴処置の有無に関わらず、残存歯に対する処置に関して、半年ごとの区切りで被検者に行われた処置を観察していくと、以下に示す現状を確認した。(1)その後に歯科処置が行われていないか、または、行われた処置が咬合関係に影響を及ぼしにくい(C処置,P基本処置)と考えられる者は、0.5年経過した20名中19名、2.0年経過した16名中10名、2.5年経過した14名中6名であった。(2)その後行われた歯科処置が、残存歯歯列に何らかの影響を及ぼす{Pul, Per後の修復処置(咬頭被覆型)、修復物脱離再装着、修復物再製作、抜歯後補綴処置(Br,インプラント)等}と考えられる者は、0.5年経過した20名中1名、2.0年経過した16名中6名、2.5年経過した14名中8名であった。(3)新たな歯の欠損により被検者の条件から脱落した者は、2.0年経過した16名中2名であった。2. 各検査の実施:被験者3名に対して追跡調査の実施が可能であった。