医療機関を対象にした医療安全文化指標の開発と有効性の検証

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平成21年度は、米国AHRQ(Agency for Healthcare Research and Quality)の開発した医療安全文化の調査票の日本語版を使用し、全国の19病院の全職員を対象として、無記名自記式の質問紙法による調査を実施した。調査票の回収率は79.1%(8,771/11,095)であった。AHRQのマニュアルに従って医療安全文化の評価を行い、米国のベンチマークのデータと比較すると、「出来事報告の頻度」と「エラーに対する処罰のない対応」を除き、多くの項目で日本の評価が下回っていた。医療安全文化の日本語版調査票の紹介と、米国のベンチマークのデータとの比較を紹介した文献は下記の学術誌に掲載が決まっている。また、医療安全文化の日本語版調査票の信頼性と妥当性を検討し、どちらも問題が無いこと等が確認された。調査票の信頼性と妥当性を検討した研究は英文誌に投稿中である。他にも、病院の医療安全文化については、部署や職種によって大きな違いがあること等が分かってきた。今後は、職種による医療安全文化の違いを検討する分析や、医療安全文化がインシデント・アクシデントの報告に与える影響についても分析を進める予定である。城川美佳、藤田茂、瀬戸加奈子他:米国AHRQによる医療安全文化評価指標の開発状況と日本への適用可能性について、日本医療マネジメント学会雑誌11(1)、2010.5、in print