事象関連電位による広汎性発達障害と注意欠陥多動性障害の併存の検討

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現在国際的診断基準においてPDDとADHDの診断名を併記することは認められていないが、近年両者において高い併存を示す報告が相次いでおり、臨床上も診断名を併記する必要性が認識されつつある。したがって、PDDにおいてADHDを有する群が存在することを客観的指標により実証することが急務である。そこで今回の研究ではADHD様症状のあるPDD児とADHD様症状のないPDD児の事象関連電位(event-related potentials:以下ERPs)(P300,Nd,MMN)を測定し、比較検討する。それにより両者の鑑別が可能となり、臨床的にADHD及びPDDの併存が疑われる児において、ERPsという客観的指標によりPDDとADHDの併存を評価できることで、治療方針が立てやすくなると思われる。多動、不注意、対人的相互反応の障害、言葉の発達の障害、こだわり等の発達の問題を主訴に受診した患児のうち未治療で精神遅滞の認められない児を対象とし、対象児と親に半構造化面接を行い、DSM-IVに従って熟練した2名の児童精神科医が診断を行う。なお、本研究は奈良県立医科大学医の倫理委員会にて承認を受けているが、対象児および保護者に本研究の趣旨を説明し、同意の得られた児のみを対象とする。本年度は初年度であるので、パイロットスタディとして4名のADHD様症状のあるPDD群、1名のADHD様症状のないPDD群の事象関連電位の測定を行った。まだ統計的処理に耐えうる症例数ではないため、次年度は症例を増やし、統計的処理を行う予定である。