事象関連脳電位を指標とした脳卒中患者の立位における予測的姿勢制御能評価基準の構築

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本研究の目的は、高齢の脳血管障害患者における立位での予測的姿勢制御能を、運動準備と感覚情報に対する予測的注意に関わる脳活動を反映する事象関連脳電位（ERP）をもとに、非侵襲的かつ短時間で評価するための基準を確立することであった。臨床現場において、患者の脳機能が変化したかどうかは、パフォーマンスの変化を通じて推察されるにとどまっている。事象関連脳電位のひとつである随伴陰性変動）（CNV）のピーク潜時・振幅は運動準備および反応刺激に対する予測的注意に関わる脳活動の指標である。これと姿勢制御のための筋活動の記録が簡便に行うことができれば、臨床現場において脳卒中発症後の脳活動の変化を評価し、それに基づくリハビリテーションの効果判定をするうえで有用であると考えられる。実験では、立位での上肢運動課題を次の2つの被験者群に遂行させることとした：①健康な高齢者50名、②脳血管障害の既往を有する高齢者（健康な高齢者と年齢および性別を合わせる）50名。記録されたCNVのピーク潜時・振幅と下肢・体幹の筋活動タイミング・量の対応関係、および臨床研究で用いられる一般的な運動機能指標（Fugl-Meyer assessment、Berg balance scale）との対応関係を明らかにすることで、CNVを指標とする評価の妥当性を示すこととした。①では被験者の募集が計画通りとならず３名の地域在住の高齢者の測定のみとなった。その被験者らでは、CNVの振幅は、若年成人を対象として記録されたものよりも低く（3名中３名）、CNVが認められ難い者もいた（３名中２名）。姿勢筋活動については、上肢運動開始時点に先行する下腿三等筋の活動が不明瞭であった。本研究の実施上の課題として、被験者の確保以外には、筋電図と脳波を正確かつ短時間で記録するための電極選定およびその装着手順の簡素化があげられる。