在宅療養高齢者に対する骨格筋電気刺激トレーニングの効果を引き出す新たな手法の開発

2022年度は電気刺激に栄養補助併用の効果を検証した。対象は通所サービス事業所を利用中の高齢者に、下肢筋に電気刺激を実施し、栄養補助併用する群８名（栄養補助あり群）と栄養補助がない群（栄養補助なし群）8名との2群とした。期間は3カ月間とし、週2回実施した。電気刺激機器はG-TES（ホーマーイオン社製）を使用した。栄養補助はリハたいむゼリー（クリニコ社製）を使用した。測定項目は体組成計によりBMI、除脂肪量、体脂肪率、両下肢筋肉量、SMI、Phase Angleを算出し、HDDにて下肢伸展筋力体重比、超音波画像診断装置にて大腿部の大腿直筋と中間広筋の画像を取得し、Image Jにて筋厚、筋輝度を算出した。動作能力はSS5を使用した。統計解析は体組成および他の測定項目について時期と栄養補助有無の群を2要因として、分割プロット分散分析を実施した。有意差判定の基準は5%未満とした。結果、栄養補助群では1名と栄養補助なし群は2名が感染症にて除外対象となり、栄養補助あり群7名と栄養補助なし群6名で実施した。BMI、除脂肪量、体脂肪率、両下肢筋肉量、SMIは有意な交互作用および主効果は認めなかった。Phase Angleは交互作用を認め、栄養補助あり群の介入前後で有意差を認めた。下肢伸展筋力体重比とSS5ではSS5のみ交互作用を認め、共に主効果を認めた。両群の介入前後では有意差を認めた。また、大腿直筋と中間広筋の筋厚、筋輝度では、中間広筋のみ交互作用を認め、すべてに主効果を認めた。両群の介入前後では、すべてに有意差を認めた。3カ月後の評価において、両群ともに下肢筋力や大腿部の筋厚や筋輝度の改善により、立ち上がり動作能力が向上し、電気刺激の効果が認められた。さらに、栄養補助あり群は、除脂肪量や下肢筋肉量、SMIは変化を認めなかったものの、Phase Angleが有意な増加を認めた。

2022年度は電気刺激に栄養補助併用の効果を検証した。対象は通所サービス事業所を利用中の高齢者に、下肢筋に電気刺激を実施し、栄養補助併用する群８名（栄養補助あり群）と栄養補助がない群（栄養補助なし群）8名との2群とした。期間は3カ月間とし、週2回実施した。電気刺激機器はG-TES（ホーマーイオン社製）を使用した。栄養補助はリハたいむゼリー（クリニコ社製）を使用した。測定項目は体組成計によりBMI、除脂肪量、体脂肪率、両下肢筋肉量、SMI、Phase Angleを算出し、HDDにて下肢伸展筋力体重比、超音波画像診断装置にて大腿部の大腿直筋と中間広筋の画像を取得し、Image Jにて筋厚、筋輝度を算出した。動作能力はSS5を使用した。統計解析は体組成および他の測定項目について時期と栄養補助有無の群を2要因として、分割プロット分散分析を実施した。有意差判定の基準は5%未満とした。結果、栄養補助群では1名と栄養補助なし群は2名が感染症にて除外対象となり、栄養補助あり群7名と栄養補助なし群6名で実施した。BMI、除脂肪量、体脂肪率、両下肢筋肉量、SMIは有意な交互作用および主効果は認めなかった。Phase Angleは交互作用を認め、栄養補助あり群の介入前後で有意差を認めた。下肢伸展筋力体重比とSS5ではSS5のみ交互作用を認め、共に主効果を認めた。両群の介入前後では有意差を認めた。また、大腿直筋と中間広筋の筋厚、筋輝度では、中間広筋のみ交互作用を認め、すべてに主効果を認めた。両群の介入前後では、すべてに有意差を認めた。3カ月後の評価において、両群ともに下肢筋力や大腿部の筋厚や筋輝度の改善により、立ち上がり動作能力が向上し、電気刺激の効果が認められた。さらに、栄養補助あり群は、除脂肪量や下肢筋肉量、SMIは変化を認めなかったものの、Phase Angleが有意な増加を認めた。