医療介護連携によるケアの効率性―ビッグデータに基づく検証―

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本研究では、医療・介護の効率化に資するため、日米のビッグデータを用いた検証を行っている。具体的には、日米のビッグデータを用いて、医療・介護サービス利用の実態やサービスの質を検証している。日本のデータを用いた第一の研究として、ある自治体の協力を得て入手した医療と介護のレセプトやその他の重要な情報を結合したデータを用い、医療と介護の代替性を実証的に検証した。本研究では、医療または介護サービス利用が増加した場合に、もう一方のサービス利用に与える因果効果を明らかにすることを目指した。その結果、医療と介護の代替性は、一部の先行研究の結果と異なり、あまり大きくないということが明らかになった。しかし、この結果は比較的若年の高齢者が多いといった本データの特性などによる可能性があり、先行研究との違いに関する考察を昨年度に引き続き行った。さらに、第二の研究として、自己負担額がサービス利用量に与える影響（価格弾力性）は所得水準ごとに異なるのかを検証した。その結果、一般的な予測と異なり、低所得者の方が価格弾力的でなく、価格の変化はサービス利用に大きな影響を与えてはいなかった。一方、高所得者は、価格の変化に応じてサービス利用に大きく変化させていた。なぜ予測と異なる結果を得たのかについて、日本の医療制度の特徴を踏まえた考察を行った。アメリカのデータを用いた研究として、患者の死亡率に影響する供給者側の要素を検証した。その結果、２つの重要な発見を得た。①同じ病院内であっても、医師の勤務形態によって患者の死亡率が異なることが明らかとなった。②医師の誕生日に治療を受けた患者は、同じ医師が誕生日以外に治療した患者よりも、約1.3％死亡率が高いことが明らかとなった。後者の研究は仕事とは直接関係のない医師個人のプライベートな要因が患者のアウトカムに影響する可能性を示唆するはじめての研究である。