大規模進展下における畑輪作体系の維持－バレイショの育種・増殖・生産の効率化－

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今年度は、昨年度に引き続き国内のバレイショ生産および種イモの供給に関わる機関で聞き取り調査を実施した。昨年度は、調査の途中で新型コロナウイルス感染症まん延防止等重点措置が北海道に適用されたため、十勝地域の調査しかできなかった。今年度は北海道内の第二のバレイショ産地であるオホーツク地域においても調査を進めることができた。また、国内第二の産地である鹿児島県、第三の産地である長崎県においても調査を実施することができた。オホーツク地域では、十勝地域よりもジャガイモシストセンチュウの発生が深刻で、種イモ生産ができる圃場が限られていた。鹿児島県は県内で生産される種イモに植物防疫法が適用されない県であるが、産地独自の基準に基づいて種イモの供給を行っていた。長崎県については、九州・沖縄地方に種イモの供給を行っている。長崎県は新じゃがを早い時期に出荷することで価値を高めていたが、長崎県の種イモを使ってより早い時期に出荷する産地が出てきたために、長崎県の早出しバレイショの価値が下がっているという問題が発生していた。国外については、ドイツのチューネン研究所にて、バレイショ品種の普及に関する資料を入手し、来年度のドイツ調査に関する研究打ち合わせを行った。また、昨年度、十勝地域の調査で得られたデータについては分析を進めて、その結果を日本育種学会のワークショップおよびアジア農業経済学会で発表した。