小中学生における発達段階別・登校維持構造の検討と自律的登校支援プログラムの開発

点击翻译按钮获取中文摘要

本研究では，改めて不登校の意味を根幹から問い直し，これまでにない視点から不登校支援を模索するために，児童生徒の適応的側面の伸長を土台とする「不登校にならず登校し続けている理由（以下，登校行動持続要因）」について，発達段階別の構造の違いを明らかにし，小・中学生の登校を維持させている要因，およびそれらが児童生徒の学校生活の質（SQOL）の向上に与える影響について検討にすることを目的としている。研究初年度にあたる令和４年度は，登校行動持続要因を抽出・分析するため，すでに得ている小中学生の維持要因に関するデータを分析すると同時に，引き続き分析の枠組みとなるデータや資料の収集にあたった。収集済みのデータ分析からは，１学期の適応が高すぎるほど２学期の登校意欲が下がり，抑うつや身体的疲労が上昇する傾向にあった。この結果から，過剰な適応や学校への期待が，不安や不適応感に繋がる可能性が示唆された。ただし，調査時期を勘案すると１学期後半のコロナ感染再拡大が登校意欲に何らかの影響を及ぼした可能性が示唆された。そこで，新型コロナ感染拡大に伴う休校や遠隔授業と登校意欲との関連についてする検討ため，高校生・大学生を対象にコロナ感染拡大前後で感じた登校意欲の変化及び登校理由についての自由記述調査を行った。その結果，休校や遠隔の講義のメリットとして，通学や時間的ゆとりなどの理由が抽出された。一方，登校をし続けるメリット，すなわち登校行動持続要因は，友人に会えることや勉強のしやすさ等，コロナ前と変わらない要因が多いことが示された。ただし，登校行動持続要因の内，世間体や他の人も登校している等の外圧による持続要因はほとんど語られず，コロナ感染拡大前後で登校行動持続要因の質的変容が示唆される結果となった。以上の結果の一部は，日本教育心理学会にて発表済みである。