Ancient Hegemonism and the Local Communities in the Coastal Region of Palestine: An Archaeological Study

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本研究の目的は、パレスチナの沿岸地域を事例に、古代西アジアに形成された領域国家や帝国についての理解を深めることである。覇権主義的な強国がパレスチナの在地社会にどのような影響を及ぼしたのか、在地社会は外来勢力に対してどのように反作用したのか、といった「問い」に通史的にせまり、古代西アジア史の新たな一面の叙述を試みる。2023年度も昨年に引き続き、ゼロール遺跡の調査記録（図面、調査日誌、現場写真など）と出土資料の整理、デジタル化作業を進めた。その過程で、1）同遺跡に後期青銅器時代の居住地が建設された年代が従来考えられてきた時期よりもやや遅い前15世紀末葉であること、2）エジプト様式の土器が事前調査で把握していた以上に多く散見されることを、新たに確認することができた。同遺跡が所在するシャロン平野が前14～前13世紀にかけてエジプト新王国の影響下にあった可能性を指摘できる点で重要な成果となった。また、別のプロジェクトで取り組んでいたレヘシュ遺跡の出土物の整理作業において、同遺跡で鉄器時代末期（前7世紀頃）に粗末な集落が営まれていたことを確認する機会があった。こうした考古資料は、アッシリア帝国支配下の一般的な村落の生活や物資の流通の一端を示すものとして貴重であるため、本研究課題の一部として検討を進めることとした。さらに、ローマ帝国の地中海東岸地域への影響について探る目的で、イスラエルのガリラヤ地方の諸遺跡や、ネヴェヴ地方のナバテアの都市遺跡などを巡検する関連調査を実施した。今年度の調査研究によって得られた新知見は、いずれもエジプト新王国、アッシリア帝国、ローマ帝国の直接的、間接的影響に対する在地社会の動向を示す材料となるもので、古代西アジア史をより多面的に描くための意義のある研究につながると考えられる。