災害社会学の体系化を基礎にした東日本大震災の全体像の解明

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東日本大震災の全体像を「オーバースペック」と「周辺化」という観点から明らかにした。「オーバースペック」とは、被災地の復興に対して過大な復興費用、人材、復興期間を要した復興事業を展開したことを意味するものである。「オーバースペック」な復興事業を実施したにもかかわらず、被災地の自治体は、仙台大都市圏の地域を除いて、人口減少を記録しており、以前の過疎化の動向をとどめることはできなかった。さらに、現在において確定的な判断は難しいとしても、それぞれの地域社会の持続可能性を確保できたかにも、疑問がある。「周辺化」とは、被災者の周辺化と、被災地の周辺化という二様の意味を含んでいる。被災者の周辺化とは、復興事業の中心的な事業であった集団移転事業への参加者が、もっとも参加率が高い岩沼市玉浦西においても60％に達せず、多くの地域では半分以下の参加率であったことに象徴されるように、被災者の希望を復興事業は掬い取れなかったことを意味している。地域社会の周辺化は、地域社会に多くの公共施設がつくられたが、それが、地域社会の持続可能性を直接支えるものではないことを意味している。第二に、災害がどう伝承され、社会的防災力を高めてゆけるかという課題を、災害遺構の実証的に検討した。東日本大震災の被災地が広域に及んだために、災害遺構も福島県から岩手県の沿岸に数多くつくられた。それらの災害遺構がどういった教訓を伝えているのかを検討した結果、それは、「避難の成功体験」であって、「なぜ避難が遅れたのか」、「なぜ避難しなかったか」ということを語っていないことが明らかになった。このことは、人々の防災力を高めるには、災害伝承の点で不十分であると判断できる。この不十分さを克服するためには、被災地の地域に根差した、「犠牲者の公共化」が必要である。