Risk management of physical development of children by restricting activities against the Great East Japan Earthquake and new corona infection(COVID-19)

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今年度については自然発育の機序として考えられている身長と体重のMPV年齢の順序性の関係から、東日本大震災の劣悪なストレス的環境による、身長のMPV年齢に対する体重のMPV年齢の遅延を解析し、震災によって生起する身体発育のリスクを検証した。被験者は対照群として、西日本地域から収集した小学1年から中学3年までの縦断的身長、体重の発育データがそろっている女子4659名とした。女子に限定したのは身長と体重のMPV年齢の出現が男子より早いために中学期でほぼ身長、体重のMPVが検出されると判断したからである。そして、被災群としては東日本大震災において津波の被害を受けた（平成23年～平成31年）宮城県沿岸部の某中学校の小学1年生～中学3年生女子48名であった。本研究の趣旨を十分に理解してもらい、発育測定で記録された身長と体重の縦断的発育データを使用した。その結果、身長に対する体重のMPV年齢の遅延としてのズレについて、対照群と被災群で比較検証したところ、被災群において遅延のズレが大であったことが｛有意差(P<0.05)｝が認められ、被災群のストレス性体重増加が示唆された。しかし、平均的には被災群で体重のMPV年齢が遅延としてズレていることは示されたがすべての被災群女子のMPV年齢が遅延としてズレいるわけではない。そこで身長のMPV年齢に対する体重のMPV年齢の回帰多項式分析から被災群における個々の体重のMPV年齢の遅延としてのズレを判定し、その判定された分布状況について検証した。その結果、被災群の宮城県女子において、身長のMPV年齢に対する体重のMPV年齢の遅延としてのズレを個々に明確な証左を導き出したといえる。これにより、宮城県沿岸部における女子中学生の不自然な体重増加傾向が明らかになり、未だに東日本大震災の影響が学齢期の児童生徒の発育に何らかのリスクを与えているという事が確認された。