感覚処理感受性に着目した児童の心の健康問題を解決する効果的な自然体験活動の提案

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厚生労働省（2022）が公表した報告書によれば、児童期を含む十代における自殺者数は増加傾向にあるという。これまで、その予測因子となるメンタルヘルス悪化に向けた有効な解決策の一つとして，自然体験活動が注目されてきた。しかしながら、その効果には大きな個人差のあることが指摘されており（Bratman et al., 2019）、活動の効果を一層高めるための知見を積み重ねる必要がある。本研究課題では、自然を含む種々の環境刺激からの影響の受けやすさを表す生得的な特性である、感覚処理感受性（Sensory Processing Sensitivity；以下，SPSと略記）の概念に注目し、SPSの程度に応じた効果的な自然体験活動プログラムの提案を行うことを目的としている。令和3年度の研究において、日帰りの自然体験活動プログラムへの参加を通じて、抑うつ傾向の低減が示されたことを踏まえて、本年度は1泊2日の宿泊を伴う自然体験活動プログラムを対象に、その効果検証を行った。具体的には、小学生203名を対象に、①活動直前、②活動直後、③活動1ヶ月後の計3時点で質問紙調査を実施し、メンタルヘルス（生活満足感、目標・挑戦、自信、怒り感情、疲労、引きこもりの6因子で構成）やSPS、自然体験活動におけるさまざまな体験（自然とのふれあい、挑戦・達成、他者協力、自己開示、自己注目の5因子で構成）の頻度を測定した。分析の結果、メンタルヘルスの構成因子である、「怒り感情」の低下と「自信」の向上が認められ、それらの効果は活動1ヶ月後まで持続していた。その一方で、SPSが高い場合は、「生活満足感」がやや低下していた傾向にあった。したがって、宿泊を伴うプログラムにおいても、自然体験活動の効果はSPSの程度に応じて異なることが確認された。