Research on the coordination between physical space and cyber space in next-generation cities

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情報通信技術ICTの活用は様々な分野で生活や交通環境の改善に貢献する一方で、実際の都市構造や交通に影響を与え、フィジカル空間自体の変化を余儀なくされる。今後のスマートシティの進展が、これまで我が国が目指してきたコンパクト＋ネットワークの都市構造に対して、どのような影響を及ぼすか不明瞭である。そのため、超スマート社会を具現化したまちづくりを行う上で、情報を扱うサイバー空間と実空間を有するフィジカル空間の相互関係を明らかにすることは、学術的および実務的に喫緊の課題となっている。本研究の目的は「スマートシティの取組が実空間に与える影響を定量的に把握すること」にある。そのうえで、持続可能な都市空間のあり方を定量的なデータに基づき探求し、デジタルツインシティの構築と実務的な展開を目指している。令和3年度は「フィジカル空間とサイバー空間の都市モデルの比較検証」を行い、都市OSを前提とした都市解析システムを実用化する上での課題を整理した。令和4年度は「サイバー空間がフィジカル空間へ与える影響の定量化」を行った。具体的には宇都宮市を対象にMaaSの導入が実際の都市内の人口分布に与える影響を把握した。まず、MaaS 導入による都市内人口分布の変化を推計可能な立地均衡モデルを構築した。そのうえで、宇都宮市における政策シミュレーションを行った結果、市内の鉄道・LRT・バス・シェアサイクルを対象としたパッケージ型MaaSを導入した場合、趨勢ケースと比較して郊外の人口が中心地に集約され、僅かながらMaaSの導入はコンパクトシティ化に貢献することを示した。情報通信技術ICTを活用したMaaSは上手に活用することで、フィジカル空間における土地利用誘導の可能性があることが定量的に示された。