ビジネス達成場面の従業員帰属行動モデルの再構築－国際比較の視点からー

点击翻译按钮获取中文摘要

ネガティブな遂行結果に対する個人の原因帰属行動はその後の行動に大きく影響する。また、その帰属行動における個体差、換言すれば帰属傾向を1種の個人属性として捉えることができる。その性質を解明することは、とくに不確実性の高まる外部環境において、従業員のレジリエンスやモチベーション、しいては生産性の向上に寄与することができる。なお、令和4年度の成果は主に以下の示す通り：①主に英文献に散見するfailureとerrorの混用によるジングルとジャングルの誤謬に対し、複数の分野を横断して文献を整理した上、本研究が扱う「失敗」を個人が達成場面において「望ましくない結果」と定義した。②前年度に構築したフレームワークを検証するため、日本国内のホワイトカラー従業員を対象にインタビュー調査を2022年5月～6月に実施し、個人の異文化経験、帰属傾向と個人属性（レジリエンス・達成動機・学習志向・失敗不安）、上司行動（配慮＆構造づくり）ならびに組織変数（組織風土・組織的支援）の関係を検証し、仮設は部分的に支持されたが、特に組織レベルの変数に関して、まだ解明できていない課題もあり、追加的な調査が必要と思われる。③時系列データの比較・分析により、大きく環境が変化する際に、個人の帰属傾向が変化することが確認された。換言すれば、帰属傾向は性別や価値観などの属人的要因くならびに国の文化や市場環境から影響を受ける比較的に安定でありながら、可変的な個人属性であることが明らかになった。④3項の結論に基づき、Weiner（1979)の帰属理論を理論的根拠とする本研究のフレームワークを再修正し、４つの帰属要因のネーミングを改変した。そのうえRybowiakら（1999）のerror orientationを援用し、帰属傾向尺度V2を作成した。⑤2023年4月、インターネット経由で中国調査の一部を完了した。