多様な労働環境における仕事からのディタッチメントに関係する要因の認知行動的理解

2022年度は、2021年度に引き続き、オンライン調査により収集したデータの分析を主として行った。思考制御能力の高さと仕事に関連する思考の生起との間には正の関連があること、在宅勤務の頻度の高さと仕事に関連する思考の生起は正の関連がある、という仮説を立てて研究を行った。その結果、勤務形態の違いは仕事に関連する思考の生起に影響しなかった。その理由として、本研究の分析対象者の半数は、ほとんど毎日出社しているという労働形態であった。このことから、勤務形態による違いが生じなかったことが考えられた。一方で、思考制御能力の自己評価が高い群は、就業時間外に仕事について考えにくいことが明らかになった。このことから、思考制御能力を高めることは、仕事と私生活の切り替えを行い、余暇活動に没頭するために必要であると考えられた。この研究は、自記式質問紙による主観的な評価に加え、持続的注意課題を用いて生態学的妥当性を高めたという点で非常に有意義であり、思考制御能力を高めることで仕事からのディタッチメントを向上することが可能となるのではないか、という新しい知見を得ることができたという点で重要な成果となった。この研究結果は、日本心理学会第86回大会において、一般演題として発表を行った。それに加え、2022年度は、先述した調査の結果と2020年度に行った調査およびデータ分析の結果をまとめ、論文執筆を行っている段階である。

2022年度は、2021年度に引き続き、オンライン調査により収集したデータの分析を主として行った。思考制御能力の高さと仕事に関連する思考の生起との間には正の関連があること、在宅勤務の頻度の高さと仕事に関連する思考の生起は正の関連がある、という仮説を立てて研究を行った。その結果、勤務形態の違いは仕事に関連する思考の生起に影響しなかった。その理由として、本研究の分析対象者の半数は、ほとんど毎日出社しているという労働形態であった。このことから、勤務形態による違いが生じなかったことが考えられた。一方で、思考制御能力の自己評価が高い群は、就業時間外に仕事について考えにくいことが明らかになった。このことから、思考制御能力を高めることは、仕事と私生活の切り替えを行い、余暇活動に没頭するために必要であると考えられた。この研究は、自記式質問紙による主観的な評価に加え、持続的注意課題を用いて生態学的妥当性を高めたという点で非常に有意義であり、思考制御能力を高めることで仕事からのディタッチメントを向上することが可能となるのではないか、という新しい知見を得ることができたという点で重要な成果となった。この研究結果は、日本心理学会第86回大会において、一般演題として発表を行った。それに加え、2022年度は、先述した調査の結果と2020年度に行った調査およびデータ分析の結果をまとめ、論文執筆を行っている段階である。