AIを活用した在宅医療における多職種の情報一元化を可能とする連携システムの開発

点击翻译按钮获取中文摘要

在宅医療における多職種連携上の情報共有に関する調査を行った。回答率61.3％（質問紙およびオンライン調査LimeSurveyへの回答）であった。現在の職種の記載がなかった回答を除く250名分を有効回答として分析した。情報共有方法は、電話、FAX、対面会議などあった。保健師以外の4職種との情報共有方法では、「満足している」「まあ満足している」を合わせて約60～70％であった。「月に1回程度」の情報発信が最も多かった。情報発信頻度の満足感は、いずれの職種への発信についても「まあ満足している」が多かった。情報の内容については、どの情報も「とても必要」「まあ必要」合わせて90％以上であった。他に共有の必要性を感じる情報としては、ACP・予後の受け入れ、医師の指示や医師との関係、経済状況、地域・近隣との関係などであった。現在の情報共有の程度では、「いつも共有している」「まあ共有している」を合わせていた割合で最も低かった睡眠の状況であっても66.8％であり、70％台6項目、80％台が9項目、90％台が1項目で90.2％（ADLの状況）であった。「いつも共有している」割合が最も高かったのは、実施した処置やケアの内容36.0％、次いでADLの状況35.6％、今後の治療や生活に関する本人または家族の要望34.4％であった。また、他職種との情報共有について「ほとんど困難を感じていない」が48.4％、「時々困難を感じている」40.0％であった。