Exploring the Potential of Historical Organization Studies in Japan

点击翻译按钮获取中文摘要

本研究は，歴史的組織研究の日本拠点の形成を目指している．本プロジェクトのメンバーが中心となって，歴史的組織研究に関係する複数のサブプロジェクトを遂行し，国際連携を深めながら，組織・経営理論の発展に貢献する．2022年度は，1) 研究代表者（酒井）が組織学会の機関紙『組織科学』特集号「経営・組織論研究における歴史的転回」の責任編集を務め，代表者（酒井）と共同研究者（坪山）が論文を寄稿した．2) 本研究に名を連ねる研究者3名（酒井・坪山・遠藤）全員で，東日本大震災後の企業の記憶に関するカンファレンス・ペーパーを執筆し，ウィーンで開催された欧州組織学会で発表した（代表者・酒井と共同研究者・遠藤が出席）．3) 2023年度組織学会年次大会（武蔵大学）に招待され，上記『組織科学』特集号に関する研究発表を行った．また経営史学会関東部会大会にも招待され，『組織科学』特集号掲載論文を発展させた研究を発表した．4)アウトリーチの観点から，経営学・経営史研究者以外も聴講する研究会（大阪経済大学開催）で研究発表を行った．また一般誌（オンライン）の取材機会を活用し，本研究の成果を紹介した．5)代表者（酒井）と共同研究者（坪山）が中心となり進めてきた専門職に関する歴史的研究に関して，国内外の2人の研究者（東京都立大学井澤准教授およびThe New SchoolのNidhi Srinivas准教授）と意見交換した結果，4名の国際共著論文に発展させる方針が固まった．これについては，2022年度内に論文を執筆して国際誌へ投稿した．6)研究代表者が単独で進めてきた中小企業の修辞史研究も，2022年度内に論文執筆を進めた．7) 日本の高度経済成長期の家電技術開発に対する主婦の貢献を探る共同研究を，武蔵野大学の平野講師・大阪大学のPierre-Yves Donze教授と開始した．