成分や粒径別粒子状物質の妊娠への影響をバイオマーカーでとらえる環境影響評価研究

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我々はこれまでに粒子状物質等大気汚染物質と周産期アウトカムとに疫学的関連性があることを報告してきたが、この関連性は因果関係にあるのか、メカニズムについて示すことはできていなかった。本研究は「妊娠初期を中心とする粒子状物質（成分、粒径）等への曝露が妊娠に関連したバイオマーカー変動に影響している」か検討し、大気汚染物質と周産期アウトカムとを結びつけている機序の解明を目指すものである。まず、東邦大学大森キャンパス内に大気エアロゾル化学組成連続自動分析装置（ACSA-14）と気中パーティクルカウンタ（KC-01E）を設置し、粒子状物質の質量および成分濃度、粒径別個数濃度の連続モニタリングを実施した。我々が測定したPM2.5成分濃度と国設北の丸測定局（千代田区、東邦大から北に13km）での濃度とを比較し、炭素成分や硫酸、詳細イオンの日平均成分濃度の変動は概ね一致しており、強い相関が観察されることを報告した。この大気環境測定と平行して、東邦大学大森病院で出産予定の16歳以上単胎妊娠妊婦をリクルートする準備を進めて、倫理委員会の承認を得た上で対象者（妊婦）の登録を開始した。平行して、これまで実施してきた日本産科婦人科学会の周産期登録データベースを利用した疫学統計解析を進めた。妊娠初期のPM2.5曝露と臍帯付着部位異常との関連性を観察することで、着床時期（妊娠1か月目）から大気汚染による母体への影響が出現している可能性を示した（Int J Epidemiol 2022）。また、PM2.5の周産期影響は特定成分に由来しているのかどうか、PM2.5成分濃度を曝露として出生体重および胎盤重量との関連性を検討した（J Occup Environ Med 2021）。