自然共生型過疎地景観の寝かせ方：マルチデータソースによる検証と評価システム開発

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2022 年度は廃村における目視調査によるデータセットと福島県避難指示区域周辺の衝突板トラップを用いた調査によるデータセットに対して複数のデータ統合アプローチを適用することでチョウ類への無居住化年数の効果を評価した。一つ目のアプローチとして、階層ベイズモデルによって両方のデータセットに共通する無居住化年数のチョウ類個体数への効果を推定しグラフ化した。また、二つ目のアプローチとしてデータセット毎にチョウ類の在不在に無居住化年数が与える効果を推定し、その効果量（エフェクトサイズ）をメタ分析によって統合しフォレストプロットによって可視化した。いずれのアプローチでも同様の結果が得られ、解析対象となった19種のチョウ類では無居住化年数の効果の回帰係数が負の値を示すものが多数派であり、前者のアプローチでは6種、後者のアプローチにおいては5種においてそれぞれ信頼区間（階層ベイズモデルによるアプローチの場合はベイズ信用区間）95%上限が0より小さいという結果が得られた。一方、統計学的に有意な無居住化の正の効果を示す種は見られなかった。上記の結果は、無居住化年数と草原性チョウ類には顕著な負の関係があることを支持するものといえる。また、HYDE（Goldewijk et al. 2017）より取得した無居住化時期あるいはそれに近い時期の田面積率、その他作物畑面積率のチョウ類への効果も推定したがいずれの場合も負の値を示す傾向が見られた。HYDEの空間解像度では小規模な水田等は反映されていないため解釈には注意が必要かもしれない。加えて、里地里山の生物分布の追加的なデータ収集・整備や、公開されている国土数値情報をベースとした人口・土地利用シナリオの収集等も行った。