Comparative Study of Double Ageing of High-Rise Condominium

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東京都区部の超高層居住者の実態に接近するために、(1)超高層住宅の世帯比率が50%を超える国勢調査上の小地域における社会経済的属性の分析、(2)超高層住宅居住者約1000名、その他マンション居住者約2000名に対するウェブ調査の分析、(3)(1)と(2)の対象者のうちインタビュー調査への協力者に対するインタビュー調査とその分析を進めた。(1)からは小地域によっては超高層住宅居住者の一定数を高齢者が占めており、かつそうした高齢者は5年、10年後も住み続ける傾向にあることがあらためて確認された。(1)を受け(2)からは、高齢者とそうでない居住者とで超高層居住に求めるものや超高層住宅における課題認識に無視できない乖離が生じていることがわかった。こうした視点を踏まえ(3)では、超高層住宅での高齢者の居住をめぐる課題の抽出と居住者内の世代間の葛藤に焦点を当てることにした。しかしながら、超高層住宅が集中している地区では医療資源なども相対的に充実しているなど、現状では高齢居住の課題はそれほど顕在化していなかった。また、世代間の葛藤もないわけではないが、世代間というよりはむしろ結婚の有無や子どもの有無といった家族構成さらに言えばライフスタイルの違いの葛藤と解釈できた。その一方で、当初は問題として設定しなかった事象が注目された。それは単身者、とりわけ女性の単身者が、家族との縁や職場での地位、防犯などの不安定さを補完する意識で超高層住宅を選び取っていることと、その裏返しとして、離婚や子の独立、転職や転籍などの機会を通じて、維持管理費が絶対的に高い超高層住宅に住み続けるのが不安定化していることである。本研究では、こうした特に年齢が50歳を超えてから現われ、超高層住宅に居住しているとより増幅しがちな不安定さを「高齢期トランジション問題」と名づけて、社会的な関心を喚起しようとした。