What hinders the occupational mobility of immigrants: Structural, group, and individual conditions of Peruvian immigrants in Italy and Japan.

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今年度は、それまでの遅れを取り戻すべく、7-9月、12-1月、2-3月の3回、約120日間のイタリア調査を実行した。これにより、487人のペルー移民（それ以外に1名のエクアドル移民、2名のベネズエラ移民）に対して聞き取りをおこなった。昨年度の調査から新たに加える知見は以下の通りである。１．2022年には大統領が何度も交代するなど、ペルーでは政治的混乱が続き、経済的状況も悪化している。それに敏感に反応する形で、イタリアへの移民フローが生じている。しかしこれは、中流階級がペルーから避難して日本へ渡航した1990年前後とは異なり、下層階級への広がりをみせている。これは、ペルーからビザなしでもイタリアに入国できること、スペインよりはイタリアの方が仕事があること、下層階級でも貯蓄は可能な程度にペルーの経済状況は悪くなかったこと、あるいはイタリアへと呼び寄せるネットワークが発展していることによる。２．全体に、日本のペルー移民よりも階層が低い。これは前段の事情にもよっているが、経済危機以前からイタリアのぺルー移民の出身階層は低かった。先行研究では、山岳部出身者が多いとされており、それ自体は間違いではないが、より多いのは山岳部-Lima-イタリアという流れであり、Limaの貧困地区からの渡航が一番多い。３．イタリアのぺルー移民の経済状況は、客観的には日本のペルー移民よりずっと劣悪である。キリスト教系NGOの無料飲食所で食事を済ませる者も多く、個室ではなくベッドだけ借りるポストレットに居住し、安定した仕事についても1000ユーロ程度の月収である。しかし、もとの出身階層が低いことにより、そうした生活にも耐えることができている。イタリアではビザの正規化の可能性があるため、正規化により安定した仕事を得られれば、所得は低くともペルーよりはよい生活ができるという見込みにより流入が続いている。