拡張π共役分子と分子集合体造形に基づく熱電変換材料の開発

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前年度までに得られた縮環π電子系化合物の性能評価と機能-構造相関に関する考察を引き続き行った。山岸グループにて有機半導体単結晶の気相および液相での育成条件検討を行い、DBC誘導体では気相法で再現性よく熱電測定に耐えうるロッド状の結晶が得られた。COPVでは、液相法で単結晶が得られるものの十分な長さ(2mm)のものは得られなかった。また、有機半導体のキャリア伝導性能を議論する上で重要となる2分子間のトランスファー積分を計算するための設備を導入し、プログラムを作成して計算を実施できる体制をととのえた。既に報告された分子でトランスファー積分の計算を実施し、プログラムが問題なく動作していることを確認した。小島グループでDBC類縁体の熱電特性、赤外振動データ（軽水素体と重水素化体の比較）、構造-物性相関（分子間距離、トランスファー積分）について検討を深めた。辻グループでは、昨年度までに見出した縮環π電子系の反応について検討を深め、反応条件の最適化を完了した。副反応を抑制するための条件も見つけた。基質適用範囲を検討すべく、類縁体を用いた同様の反応を試みたが、収率が合成反応としては十分なものではなかった。本反応で得られた物質の物性評価については、溶液・固体中での光物性評価を行い、溶液・固体中において、出発原料から波長がシフトするものの、効率等については同様の特性が保たれることが分かった。さらに辻グループでは、縮環π電子系分子形成のための新しい骨格形成反応を見出し、新規機能性物質の合成へと応用した。得られた新物質は、既存の類縁体に比べて発光機能が向上しており、新たな機能性物質としての有用性が期待される。