持続可能な社会を真に実現するESG経営ー新たな評価フレームワークの構築と提言ー

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近年、持続可能な社会に向けた企業の取り組みが加速化している。それに加えて、2010年代になると企業を取り巻く環境はテクノロジーの側面から急激に変化している。特に、様々なデジタル技術が急速に発展し、社会全体の基盤整備にととまらず、ビジネスの多様な領域にに実装されつつある。それらはAI、IoT、ブロックチェーンをはじめとするものであり、近年ではWeB3の台頭にも目が離せない。そのようなことから現在、大企業をはじめとしてDX（Digital transformation、デジタルトランスフォーメーション）への取り組み気運が高まっている。そしてそのような取り組み姿勢を続けているのは大企業ばかりでなく、中小企業とりわけ中小製造業も例外ではないことも確かである。本研究では中小製造業のDXへの取り組みを概観した後、そうした流れを加速化した可能性の一つとして2016年1月22日に内閣府より公表された科学技術基本計画（第5期科学技術基本計画）に着目した。この計画の趣旨は「超スマート社会」を実現するためのSociety 5.0の提唱である。本研究では第１に全産業、製造業、中小製造業の３つの区分において総資産回転率、労働生産性、労働分配率を検証した結果、Society5.0の提唱以降、中小製造業において労働生産性が有意に向上したことを示唆した。それに基づいて第２に、中小製造業を内容に応じて20分類し、Society 5.0の提唱以降の労働生産性に関するトレンド変化を分析した。第３に、因果推論の手法を使って検証した結果、Society 5.0の提唱が中小製造業の労働生産性を向上させた可能性を示唆した。このような検証結果は重要なものであると判断して、本稿の最後にはDX実装へと立ち向かう中小製造業の持続可能経営のあり方について論じた。