The Product and Issue of Sport Literacy Education regarding National Curriculum Reform in P.E.

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当初の計画における最終年度の令和４年度であったが、2020年からの新型コロナウイルスの影響が続いていたことにより、新しい学びの履歴調査の実施を控えた。そのため、昨年度に引き続き2018年に実施した日本における「学びの履歴調査」（2007，2010との比較）及び、韓国で2018年度に実施した「学びの履歴調査」（2013との比較）分析をの中心とした。日本における体育カリキュラム改革は、1977年告示の学習指導要領から1998年告示の学習指導要領まで「たのしい体育」を30年引き継いだ。その後の2008年告示によって「体育の学力志向」へと舵を切ったことによって、本調査の経年比較はその概念変化における学びの実態を同じ尺度を用いて変化をみることができる。そこでは、2007，2010調査（「楽しい体育」期）に比して、2018年調査（「学力志向」期）は、体育の愛好度は小学校では特に変化は見られなかったが、中学体育、高校体育において、嫌い、大嫌いと回答した子どもたちは増加していた。「学習成果」得点においては、小学体育、中学体育で高まっていたものの、その高まりの内訳は、大好き群によって高めら得ており、体育嫌いの子どもたちの「学習成果」得点は低いままであった。また、体育嫌いの子どもたちは、教師における「実践的知識・理解」は高められていたが、できる楽しさや仲間と共に楽しむことはには結実していないことが明らかとなった。韓国における経年比較をみてみると、日本の体育嫌いに学習成果得点の高まりが認められなかった一方で、韓国の体育嫌いの子どもたちの学習成果は高まっていた。韓国における借りyクラム改革の中心は「コア・コンピタンス」に基づく新たな知識や価値観を生み出す改訂であった。その点からすると、一定程度の成果があったとみることができるであろう。