職場の改善的発言及び協働的工夫を促進する研修の開発：フィードバック場面を活用して

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2022年度は2社の協力を得て、上司のフィードバック（FB）方法に関する研修を実施し、その前後の調査により、部下の協働的工夫や改善的発言が促進されるかを検討した。研修では、効果的なFB方法として組織的公正性、チーム性（目標・役割・協働の明示）、発展性（部下の発展が目的）、反応性（部下の発言へのFBや対応）を提示し、実践のためのグループワークを実施した。事前調査の結果として、上司のFB方法は全体的に心理的安全性との関連が強く、協働的工夫との関連がそれに続き、改善的発言との関連はさらに弱かった。また、FB方法がこれらの関連を媒介してワークエンゲージメントに繋がることも示された。事後調査において、上司のFB方法および部下の主体的行動に関する研修前後の変化を尋ねた結果、上司・部下ともに、悪い変化という回答は数％であり、変化なしが60％程度、良い変化が30％程度であった。ただし、部下対象の事前事後調査の数値を比較すると、上司のFB方法については、ほぼ有意差がなく一部評価が低下した項目もあった。研修という介入により期待水準が高まった可能性がある。一方、部下の主体的行動については、1社においては協働的工夫も改善的発言も増加した。また、上司が「FBの仕方に良い変化があった」と回答した場合、部下も同様に回答する傾向があり、さらに、主体的行動が高かったり高まったりする傾向が見られた。つまり、研修によってFB方法を改善できる上司がマネジメントに成功していることが示唆された。以上により、FB方法の重要性が確認されたものの、FB機会自体が少なかったため研修効果としての数値的な変化は検証できていない。しかし、研修が上司の日頃の態度や行動に影響した可能性があり、それが部下の主体的行動を促進したことが示唆された。2社の結果の違いの理由は特定できていないが、以後企業特性に留意し研究を進める必要がある。