A multilevel study of cultural effects on well-being in older people

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2022年度は下記の2つの分析を行い、第33回日本老年医学会近畿地方会において研究発表を行った。１．SHAREデータによる13ヵ国の分析少子高齢化社会が進むヨーロッパ13カ国における文化的価値観と高齢者の幸福感との関連性を検証した。Hofstedeの権力格差、個人主義、男性性、不確実性の回避の4つの文化的価値観と、SHAREデータの幸福感(CASP-12)のそろっている13カ国の65歳以上の25,995名（男性11,987名・女性14,008名）のデータを用いた。年齢と4つの文化的価値観を説明変数、幸福感を目的変数とした重回帰分析を行った。国のGDP、高学歴割合、個人の健康指標を交絡要因として調整した。その結果、年齢と幸福感は有意な負の関連が示され、個人主義得点は幸福感と有意な負の関連を示した。個人主義高低の2層に分け、男女別で年齢と幸福感の関連を検証した結果、男女ともに集団主義の国では年齢が上がるほど幸福感が下がる傾向が強いが、個人主義の国ではその傾向が弱められる可能性が示唆された。２．HRSデータ分析高齢者の抑うつ感におけるアメリカ合衆国の地域差の要因を検証した。抑うつ感の指標としてCES-D得点があるアメリカ合衆国の65歳以上の高齢者1,476名（男性215名・女性564名・その他697名）のHRSデータを用いた。居住地域はNortheast、Central、South、Westernの4つとした。性、年齢、出身地域、個人の教育歴、健康指標、収入等の経済指標を交絡要因として調整した。居住地域を独立変数、CES-D得点を従属変数として分散分析を行った。その結果、高齢者のCES-D得点が最も低いのはNortheastで、身体的健康度が高く、年金受給申請者が多い特徴が示された。高齢者の抑うつ感には、地域の高齢者への経済的支援の要因が重要であることが示唆された。