Research on the development of human resource management methods for promoting OJT based on long-term care skill evaluation

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本研究では、介護サービス事業所内におけるOJTの体制整備のためのマニュアル作成を目的としている。これまでの研究から、介護キャリア段位制度に取り組んでいる事業所では、①OJTのシステム化のため、介護技術の教育に関わる指導者の育成、配置がされていた。②介護職員のスキルアップにむけた人材育成プランやパスを提示する「学習する組織」の基盤があった。①②の特徴があった事業所では、早期離職率が低くなる傾向が示されていた。また、現行のOJTの課題として、①中堅職員への教育体制の不備があった。この結果、②経験年数が長くても、介護技術の習熟度の向上がみられない傾向が示された。これまでの研究で、施設、通所、在宅等の多様なサービス形態の介護事業所で、介護技術評価を全職員の日常業務に組み込んだOJT実行マニュアルを実際に使用してもらい、マニュアルに設定された第一段階（事業所内で対象者を選定し、自己評価と他者評価を実施）、第2段階（自己評価と他者評価で差が大きかった項目の重点研修を実施）をOJTの一環として、実行できるかの検証が終わり、その実効性を確認できている。そこで今年度は、2021年度の介護キャリア段位制度のアセッサー講習会の受講者965件分の自己評価データを用い、レベル認定の有無別に、レベル４で求められている介護技術142項目の習熟度を分析した。この結果からは、レベル認定の有無別に習熟度の違いがあり、しかも介護技術は、習熟度の違いの差異が顕著となるものがあり、第三段階のOJT実行方法に工夫を施したマニュアルへの修正が必要となることがわかった。