日本近世の自然災害と村落社会構造-山間地域・大河川流域の村落を事例に-

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本年度も、新型コロナウイルス感染症の流行により、予定していた群馬県や長野県の文書館・博物館・資料館などの利用が制限され、史料調査を十分に行うことができなかった。そこで、過去に写真撮影していた茨城県の土浦市立博物館が所蔵する常陸国信太郡烏山村・酒井家文書を利用して研究を進めることとした。具体的には、酒井家文書を使用して、烏山村が属する土浦藩の備荒貯蓄政策を分析した。その際、危機的社会状況（飢饉）の変化の側面に着目した。それは、これまでの研究で明らかになった備荒貯穀政策・体制が形成される過程のみならず、飢饉状況の緩和など社会状況がうつろう中で、備荒貯蓄が持つ意味がどのように変化していたかを検討する必要があるからである。危機的状況は本来、領主・領民といった立場を越えて立ち向かうべきものだが、実際には利害対立や思惑の相違が存在した。こうした点を特に検討するべく、凶作・飢饉対策や日常的困窮対策を中心に藩・地域・村の動向を明らかにした。その結果「近世後期土浦藩の備荒貯蓄政策と地域社会―土浦藩領常陸国信太郡烏山村を事例に―」（『茨城史林』45、2021年）を公刊することができた。また、これまでに撮影した群馬県立文書館所蔵の上野国緑埜郡三波川村（群馬県藤岡市）・飯塚家文書や甘楽郡本宿村（群馬県下仁田町）・神戸家文書については、翻刻・分析作業を進め、三波川村における山崩れを中心とする自然災害の被害状況、生業への影響などが解明されつつある。